高機能プラスチックＣＯＰが急成長 新たな株主還元方針で配当率をアップ

高機能プラスチックＣＯＰが急成長 新たな株主還元方針で配当率をアップ

躍進を続ける企業には、成長を支える方策がある。その秘訣を探る「成長企業の法則」。今回は、独創的技術で未来をつくる化学メーカー 日本ゼオン株式会社の代表取締役社長 豊嶋 哲也氏に聞いた。

スペシャリティケミカル企業として高付加価値製品をよりいっそう強化

｢当社は２０２５年に創立７５周年を迎える化学メーカーです。１９５０年の創業当初は塩化ビニル樹脂メーカーとしてスタートし、１９５９年、日本で初めて合成ゴムの生産を始めました」
同社が独自に開発した耐熱性、耐油性に優れた合成ゴムは世界中の自動車のエンジン周辺部品に採用された。
｢高度成長期には右肩上がりで業績を伸ばしていきましたが、やがて合成ゴムに頼りすぎていることに危機感を抱き、次の柱となる新たな事業を模索しました」
１９８０年代から、業容の転換を見据えたさまざまな試みを始め、そのなかから新事業が芽生えてきた。２０００年には、入れ替わるように、祖業の塩化ビニル樹脂の生産を打ち切り、同事業から撤退した。

｢中核となるのは、高機能プラスチックのシクロオレフィンポリマー（ＣＯＰ）です。１９８０年代から開発を始め、現在大きく開花した製品のひとつで、優れた光学特性を持ち、各種カメラレンズやディスプレー用光学フィルムといった光学用途に採用されています。また、タンパク質低吸着性、高バリア性、低不純物特性などを生かし、医療分野、バイオ分野でも活用されています」
ＣＯＰ事業は、開発スタートから約３５年という歳月を経て、同社の主力製品と位置づけられるまでに成長した。さらに、現在も活用領域は広がり続けているという。

｢ＣＯＰ事業の成長は、失敗を恐れずにチャレンジをし続けた結果だと考えています。さらにスペシャリティケミカル企業として事業を磨き上げるため、徳山工場におけるポートフォリオ組み換えの計画を発表いたしました。汎用ゴムの一部製品と使い捨て手袋用ラテックスの生産を２０２６年に停止し、２０２８年にＣＯＰの新たな生産拠点を新設する計画です」
同社は今後、とくに医療用途と半導体用途、光学フィルム向けにＣＯＰ事業の拡大を図る。

｢ＣＯＰは特殊な原料でできているのですが、当社はその原料を自前で作っています。また、複雑で高度な製造技術が必要で、他社の追随を許さないと自負しています」
同社は、２０２４年１０月の決算説明会で、新たな株主還元方針を発表した。
｢新たな配当方針として、株主資本配当率(ＤＯＥ)４％以上、自己株式取得を２０２４年度に１００億円としていたところ、２００億円に増枠しました。２０２６年度までに合計で４００億円の自己株式取得を計画しています。今後のＣＯＰの成長性と、これに伴う大型投資には自信を持っており、よりレバレッジをかけても問題ないと判断したものです」
同社は今期、１５年連続増配を更新する見込みだ。研究開発への惜しみない努力と、将来を見据えた事業変革の英断、成長過程にあっても常にチャレンジを怠らない姿勢が、同社を力強く支えている。